ID決済は、キャッシュレス決済の一つであり、ECサイトなどで商品を購入する際に、顧客が事前に登録している外部サービスのアカウントを利用して支払いを行う方法（Amazon Payなど）の総称です。アカウント決済とも呼ばれ、消費者と事業者の双方に大きなメリットをもたらします。
利便性の高さから多くの事業者が検討・導入していますが、多数のID決済サービスを個別に導入・管理するには煩雑な手続きと運用コストが伴います。こうした課題を解決し、スムーズな決済環境を実現するためには、決済代行サービスの活用がおすすめです。
この記事では、ID決済の仕組みや代表的な決済サービス、そのメリット・デメリットを詳述し、さらに事業者が効率的にID決済を導入・運用するための決済代行サービスの重要性とその選び方について解説します。
ID決済（アカウント決済）とは
ID決済とは、消費者がECサイトなどで買い物を行う際に、事前に登録している外部サービスのアカウントを使って支払う決済手段です。
ここでは、ID決済の仕組みや他の決済手段との違いを紹介します。
ID決済（アカウント決済）の仕組み
ID決済は、Amazonや楽天などの外部サービスのアカウントを活用して支払う方法です。
ECサイトなどで商品やサービスを購入する際、ID決済を選択すると、外部サービスのログイン画面に遷移し、外部サービスのIDとパスワードを入力すると、そこで登録されている支払い手段で決済が行われる仕組みです。
利用するID決済によっては、外部サービスに登録済の氏名や配送先の住所などの情報を連携することができるため、顧客にスムーズな購買体験を提供することができます。結果として、カゴ落ち（離脱）の防止につながり、購入率の向上が期待できます。
他の決済手段との違い
ID決済と他の決済手段との違いは、決済時に入力する情報の内容や手間です。
たとえば、クレジットカードの場合は、カード番号やセキュリティコードなど、カード情報を入力する必要がありますが、一部のID決済の場合は外部サービスのアカウント情報が使えるため、普段使っているアカウントのIDとパスワードを入力するのみで決済が可能です。
ID決済はサービスによっては、クレジットカード、銀行振込、現金チャージ、QRコード決済など、多様な支払い方法に対応している点も特徴です。
ID決済（アカウント決済）の主要サービスと特徴
ID決済は、さまざまな外部サービスと連携させることができます。ここでは、ID決済の主要サービスの種類と特徴を紹介します。
Amazon Pay
Amazon Payは、Amazonが提供している電子決済サービスで、Amazonのアカウント情報をそのまま活用してID決済ができます。
アカウントに登録されているお届け先や支払い情報をそのまま利用できるため、住所やお支払い情報の入力は不要になります。顧客から見ると購入までのフローが少なく、スムーズな決済を実現できるため、カゴ落ち（離脱）防止にもつながります。
アカウントを持つ消費者も多く、Amazonの買い物で使えるAmazonギフトの使用もできるため、購入率の向上に一定の効果が期待できる決済手段であるとも言えます。
楽天ペイ
楽天ペイは、楽天グループ株式会社が提供している電子決済サービスで、楽天IDとパスワードがあれば簡単にスピーディーな決済ができます。
楽天の会員数は非常に多く利用者の年齢層も幅広いため、事業者にとっては幅広いユーザーにアプローチできるのがメリットです。
楽天ペイでは、楽天カードや楽天銀行のチャージなど、一定の条件を満たすとポイントが還元されます。そのため、楽天ペイを導入すると、普段から楽天を多く利用しているユーザーの取り込みがしやすくなるでしょう。
Apple Pay
Apple Payは、iPhoneをはじめとするiOS端末に標準搭載されているApple Payを利用した電子決済サービスです。電子マネーやクレジットカードを登録しておくことで、iPhoneひとつあれば決済できるようになります。
iPhoneユーザーであれば新たにアプリをインストールする必要がなく、購入前の認証もApple端末のFace IDやTouch ID、パスコードででき、パスワードなどの入力も不要なため、ユーザーはスムーズに決済できます。
Apple Payを利用する場合はECサイトにクレジットカード情報を送信しないため、利用者の個人情報が流出するリスクも小さくなります。
PayPay
PayPayは、ソフトバンクとヤフーが共同設立したPayPay株式会社が提供する、クレジットカードや銀行口座からチャージできる電子決済サービスです。
PayPayはキャッシュレス決済の中でも人気が高く、幅広い年齢層のユーザーに支持されています。導入店舗数が非常に多く、大規模店舗から個人経営のお店まで、さまざまなタイプのお店が加盟しているのも特徴です。
事業者がECサイトにPayPayのID決済を導入する場合は、ネットショッピングやポイント重視のユーザーも取り込みやすくなります。
特に、ID決済を普段から活用している若年層を取り込むなら導入は有効です。
その他のID決済
上記でご紹介した以外にも、ID決済サービスは多種多様です。主要なものとしては、
- メルペイ（メルカリ）
- d払い（NTTドコモ）
- Google Pay（Google）
などがあります。
それぞれのID決済サービスには、ポイント利用や還元率など、独自の強みがあります。自社のECサイトのターゲット顧客や扱っている商品との相性を考えて選ぶと良いでしょう。
ID決済（アカウント決済）のメリット
ID決済を導入することは、消費者と事業者の双方にメリットがあります。ここでは、それぞれの立場におけるメリットを紹介します。
消費者のメリット
クレジットカード情報入力不要で安心・手軽
ECサイトでのクレジットカード情報入力に対する不安や、手元にカードを用意して番号を入力する手間が解消されます。面倒な入力作業が不要になることで、消費者は安心してスムーズに買い物ができるのが魅力です。
会員登録やパスワード設定の手間を削減
利用する決済手段によりますが、一部のID決済では、連携しているアカウント情報を使用するため、ECサイト独自の会員登録やパスワード設定といった面倒な作業が不要になり、スムーズに買い物を完了できます。
ポイントの獲得・利用
多くのID決済サービスでは、利用に応じてポイントが付与されるため、普段の買い物で効率的にポイントを貯めることができます。これは、ポイントを重視する消費者にとって大きなメリットとなります。
事業者のメリット
カゴ落ちによる離脱率の減少
ID決済は決済フローがシンプルであるため、ユーザーが途中で購入を諦めてしまう「カゴ落ち」の防止に大きく寄与します。これにより、売上機会の損失を最小限に抑えることが期待できます。
決済手段の拡充による機会損失の防止
ID決済を導入することで、クレジットカードを保有していない層や、特定の電子決済サービスを好む消費者など、多様なユーザーの取り込みが可能となり、顧客を取りこぼすことを防ぎます。
ユーザーの購買意欲向上と流入促進
外部アカウントのポイントサービスを利用して購買意欲を促進できます。さらに、PayPayや楽天ペイ、Amazon Payといった巨大な利用者数を誇るプラットフォームのID決済を導入することで、そのサービスのユーザーからの新たな顧客流入も期待できるでしょう。
ID決済（アカウント決済）のデメリット
ID決済の導入にあたって、消費者や事業者にどのようなデメリットがあるのでしょうか。ここでは、ID決済のデメリットを紹介します。
消費者のデメリット
ECサイト独自のポイントが付与されない場合がある
ECサイトによっては、支払い方法によってポイント還元率が異なるケースがあり、ID決済では購入したECサイトが独自に付与するポイントが付与されない、あるいは還元率が低下する場合があります。
ただし、これはECサイトのルールによるため、ID決済でもポイントが付与されたり、他の決済方法よりも還元率が高かったりするケースもあります。ID決済に対応していることで決済の選択肢が増えるため、消費者にとって大きなデメリットとなることは少ないでしょう。
事業者のデメリット
各ID決済提供企業との個別契約が必要
例えば、楽天やPayPayが提供しているID決済を導入するためには、それぞれの企業と個別に契約を結ばなければなりません。各社とやり取りしながら導入を進めるのは手間がかかり、事業者の負担も大きくなります。
入金サイクルの管理が複雑化
ID決済サービスごとに異なる入金サイクルを個別に管理する必要があるため、売上金の管理が煩雑になる可能性があります。
複数のID決済の導入が必要
1つのID決済を導入しただけでは、そのサービスのユーザーしか取り込めません。より多くのユーザーにリーチし、機会損失を防ぐためには、複数のID決済を導入する必要がありますが、これは上記の契約・管理の複雑化をさらに増大させます。
ただし、これらの事業者側のデメリットは、後述する決済代行サービスの利用で解決可能です。
ID決済（アカウント決済）の導入なら決済代行サービスがおすすめ
ID決済の導入を検討している場合は、決済代行サービスの利用がおすすめです。ここでは、決済代行サービスの仕組みや導入の流れ、選ぶポイントを紹介します。
決済代行サービスとは
決済代行サービスとは、PayPayやAmazon Payなどの決済サービス提供事業者と、店舗やECサイトの間に入り、さまざまな決済サービスを一括の契約で導入できるサービスです。通常、複数のID決済を導入する際には、各社と個別に契約し、手数料率や入金サイクルの違い、煩雑な手続きに直面します。
しかし、決済代行サービスを利用すれば、サービスの申し込みから審査手続き、売上入金管理、セキュリティ対策まで、すべてを代行してもらえます。 これにより、複数のID決済の導入・管理を効率化し、決済手段の拡充によってユーザーの購買を促進できます。また、各ID決済のシステム仕様を個別に確認する必要がなくなり、決済代行サービスとの連携のみで完結するため、システム開発の負担も大幅に軽減されます。
決済代行サービス導入の流れ
ID決済導入のために決済代行サービスを利用する場合、以下の流れで進みます。
- 問い合わせ:
まずは電話、メール、フォームなどで決済代行サービスに問い合わせを行います。 - 説明・見積もり:
担当者からサービスの概要や手数料について説明を受け、導入したいID決済への対応状況も確認します。初期費用、月額費用、決済手数料、振込手数料、 トランザクション料などの費用がかかるため、必ず見積もりを取りましょう。 - 契約手続き:
サービス内容と料金に問題がなければ、契約手続きに進みます。
決済代行サービスを選ぶポイント
決済代行サービスを選ぶ際は、以下のポイントを重視しましょう。
- 豊富な導入実績と対応決済方法
売上管理の一部を任せることになるため、まずは決済代行会社の公式サイトで豊富な導入実績があるかを確認することが重要です。また、自社の顧客層が利用する決済方法を幅広くカバーしているか、導入したいID決済方法に漏れなく対応しているかを確認しましょう。GMOペイメントゲートウェイは、業界トップクラスの導入実績と、多様なID決済を含む豊富な決済手段に対応しています。 - 信頼性の高いシステムと導入支援体制
費用の安さだけで選ぶと、システムトラブルや売上金の不正確な振込などが発生するリスクがあります。導入支援体制が整っているか、高レベルのセキュリティを備えた信頼性の高いシステムを提供しているかを確認しましょう。GMOペイメントゲートウェイは、長年の実績に裏打ちされた堅牢なシステムと、導入から運用までを支える専門のサポート体制を完備しています。
まとめ
この記事では、ID決済（アカウント決済）の仕組みや代表的な決済サービス、メリット・デメリットについて解説しました。
ID決済は、消費者にとっては面倒な入力なしで決済できる利便性を提供し、事業者にとってはカゴ落ちの防止や新規顧客獲得に繋がる大きなメリットがあります。
一方で、事業者がID決済を導入する際には、各決済サービス提供企業との個別契約や、複数のID決済を導入することによる管理負担の増大といった課題が生じます。顧客がストレスなく買い物できる環境を整え、事業の成長を加速させるためには、複数のID決済を効率的に導入・管理できる決済代行サービスの利用が最も効果的です。
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（by あなたのとなりに、決済を 編集チーム）
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